使い方
- 現在の年収に、昇給前の年収(額面)を入力します。
- 昇給に、昇給の割合を%で入力します。
- インフレに、今後の物価の上がり方の想定を入力します。
- 新しい年収、増える金額、物価上昇を差し引いた実質の昇給を確認します。
昇給後の年収の計算方法
昇給後の年収は、現在の年収に「1 + 昇給率」をかけて求めます。月収に直すには、年収を12で割ります。賞与がある場合は、年収に含めて入力すると、年間の増加額が分かります。
実質の昇給率 = (1 + 昇給率) ÷ (1 + 物価上昇率) − 1- 昇給後の年収 = 現在の年収 × (1 + 昇給率)
- 昇給率 = 年収が増える割合(3%なら0.03)
- 物価上昇率 = 年間の物価の上がり方
物価が上がると、同じ金額で買えるものが減ります。実質の昇給率は、昇給率を物価上昇率で割って求めるため、昇給率が物価上昇率と同じなら、暮らしの余裕は変わりません。
例:年収450万円で3%昇給
年収450万円で3%昇給すると、昇給後の年収は4,635,000円です。年間で135,000円、月で11,250円増え、月収(額面の12分の1)は386,250円になります。
物価上昇率が2%なら、実質の昇給率は0.98%で、物価に追いつくために必要な昇給率は2%です。昇給率が1%で物価が3%上がる場合は、年収が4,545,000円に増えても、実質の昇給率は−1.94%で、暮らしは苦しくなります。
結果の見方と決め方
昇給の交渉や転職の比較では、額面の金額だけでなく、物価に対する実質の増え方を確認してください。額面が増えても、税金と社会保険料が増えるため、手取りの増加額は額面より小さくなります。
手取りから生活費の配分を考えるなら家計簿シミュレーション、時給と年収の換算は時給・年収換算が役立ちます。物価の動きはインフレ計算で確認できます。
昇給を活かすには
- 増えた分の一部を、先に貯蓄や投資に回す。生活水準を上げすぎない。
- 昇給の時期と、自分の評価の基準を、会社の制度で確認する。
- 同じ職種の賃金水準を、厚生労働省などの統計で調べる。
- 物価上昇率が高い時期は、昇給が実質のマイナスになっていないかを確認する。
計算の前提と限界
昇給は年1回で、率は一定だという前提です。定期昇給、ベースアップ、賞与の変動、手当、残業代の増減は個別には反映していません。額面の年収で計算しており、所得税、住民税、社会保険料を引いた手取りは含まれません。会社の賃金規程や、給与明細で、実際の金額を確認してください。
よくある質問
昇給率の計算方法は?
昇給後の年収を現在の年収で割って、1を引きます。年収450万円が463.5万円になれば、(463.5 ÷ 450) − 1で3%です。
昇給すると手取りはいくら増えますか?
額面の増加額から、所得税・住民税・社会保険料が引かれます。手取りの増え方は、収入の水準や家族構成によって異なります。
実質賃金とは何ですか?
賃金の増え方から、物価の上昇を差し引いたものです。実質賃金が下がると、同じ収入で買える物が減っています。
定期昇給とベースアップの違いは?
定期昇給は、年齢や勤続に応じて賃金が上がる仕組みです。ベースアップは、賃金表そのものを引き上げます。