使い方
- 現在の貯蓄に、取り崩しを始める時点の資産の合計を入力します。
- 毎月の取り崩し額に、年金などで足りない生活費の不足分を入力します。
- 年間リターンと、取り崩し額の年間増加率(物価上昇による生活費の増え方)を入力します。
- 資金がもつ期間と年ごとの残高の表を確認し、取り崩し額を変えて比べます。
計算のしくみ
毎月、残高に月ごとの運用益を加え、そこから取り崩し額を引いて、新しい残高を求めます。これを残高がゼロ以下になるまで繰り返し、その月数を「お金がもつ期間」として表示します。
残高(次の月) = 残高 × (1 + 月の利回り) − 取り崩し額- 残高 = その月の始めの資産額
- 月の利回り = (1 + 年利回り)^(1/12) − 1
- 取り崩し額 = 毎月引き出す金額。年ごとに増加率の分だけ増える
取り崩し額は、1年ごとに物価上昇の分だけ増えるものとして扱います。生活費が物価とともに上がる現実に近づけるためです。
例:3,000万円を毎月15万円ずつ取り崩す
貯蓄3,000万円、毎月15万円の取り崩し、運用利回り年3%、取り崩し額は年1%ずつ増えるとします。お金がもつ期間は245か月(約20年5か月)です。最初の年の取り崩し率は年6%にあたります。
毎月の取り崩しを20万円に増やすと、174か月(14年6か月)に縮みます。月5万円の差で、約6年短くなります。
利回りと物価の影響
取り崩し額を15万円のままにして、運用利回りが年1%に下がると、202か月(16年10か月)です。利回りが3%のままでも、取り崩し額の増加率が2%なら221か月(18年5か月)に短くなります。
30年(360か月)もたせるための、毎月の取り崩し額の目安も表示します。この条件では約125,827円です。取り崩し額が一定で、利回りが年3%で続く前提の数字です。
結果の見方と決め方
「何歳まで生きるか」は分からないため、必要な年数より長めにもつ条件を選ぶのが安全です。目安として、年あたりの取り崩し額が資産の何%に当たるかを確認します。取り崩し率が高いほど、早く尽きます。
将来の生活費を実質で考えたいときは実質利回り計算、退職までの積み上げを考えるときは老後資金シミュレーションが役立ちます。
資金を長くもたせる工夫
- 公的年金の受け取り開始時期や、働いて得る収入を組み合わせて、取り崩し額を減らす。
- 取り崩しの順序と使う口座(NISAや預金など)を決め、税金や手数料の負担を抑える。
- 利回りを高く見積もりすぎず、1%や0%の場合も試算する。
- 医療や介護、住まいの修繕など、大きな支出のための予備資金を別に確保する。
- 資産の状況が変わったら、毎年取り崩し額を見直す。
計算の前提と限界
利回りは毎年一定だと仮定しています。実際の運用は年ごとに上下し、取り崩しを始めた直後に相場が下がると、資産の減りが早まります。税金、年金収入、社会保険料、運用の手数料は含まれません。結果は試算であり、実際の計画は金融機関やファイナンシャルプランナーに相談して確認してください。
よくある質問
3,000万円は毎月いくらずつ取り崩せますか?
利回りと取り崩し額の増え方で変わります。利回り年3%で額が一定なら、30年もたせる目安は月約12.6万円です。条件を入力して確認してください。
資産運用しながら取り崩すと、お金は長持ちしますか?
取り崩し額より運用益が大きければ、長くもちます。運用益が取り崩し額を上回る条件では、資産が尽きない結果になります。
取り崩し額の増加率は何%にすればよいですか?
生活費が物価に合わせて上がると考え、想定する物価上昇率を使います。0%から2%程度まで変えて、結果の幅を見てください。
年金も含めて計算できますか?
年金などの収入は含めていません。毎月の生活費から年金を引いた不足分を「取り崩し額」に入力してください。