使い方
- 現在の年齢と退職年齢を入力します。
- 現在の老後資金と毎月の積立額を入力します。NISAやiDeCoの積立も含めて考えます。
- 想定年間リターンとインフレを入力します。控えめな数字から試すのが安心です。
- 取り崩し率で、退職後に毎年取り崩す割合を決めます。結果に、毎月の取崩額の目安が出ます。
退職時の資産のしくみ
計算は、現在の貯蓄を毎月の利回りで増やしながら、毎月の積立額を足し続ける方法です。利息にも利息がつく複利なので、早く始めるほど、また積立期間が長いほど結果が大きくなります。
資産 = 前の資産 × (1 + 月利) + 毎月の積立額(退職までの月数だけ繰り返し) 毎月の取崩額 = 資産 × 取崩率 ÷ 12- 月利 = (1 + 想定利回り)^(1/12) − 1
- 毎月の積立額 = 毎月加える金額
- 取崩率 = 退職後に毎年取り崩す資産の割合
- 今のお金での価値 = 退職時の資産 ÷ (1 + インフレ率)^退職までの年数
退職時の資産に取崩率をかけて12で割ると、毎月取り崩せる額の目安になります。インフレを差し引いた「今のお金での価値」も合わせて表示します。
計算例:35歳から65歳まで
35歳で貯蓄が300万円、毎月5万円を積み立て、65歳まで30年続けるとします。想定利回りは年4%、インフレ率は年1%、取崩率は4%です。
退職時の資産は43,993,721円になり、そのうち積立の合計は21,000,000円、運用による増加は22,993,721円です。毎月の取崩額は146,646円ですが、今のお金に直すと資産は32,639,950円、毎月108,800円になります。
結果の見方
目標の老後資金に届くかを、実質の金額で見てください。名目の金額だけだと、将来のインフレで足りなくなる可能性があるためです。毎月の取崩額に公的年金などの収入を足して、見込みの生活費と比べます。
公的年金の見込額は、厚生労働省の[年金のページ](https://www.mhlw.go.jp/stf/seisakunitsuite/bunya/nenkin/nenkin/index.html)のような公的な情報で確認できます。このツールには年金額は含まれません。
老後資金を増やす方法
効果が大きいのは、積立を始める時期を早めることと、積立額を少しずつ増やすことです。税制の優遇があるNISAやiDeCoは、[金融庁のNISA特設サイト](https://www.fsa.go.jp/policy/nisa2/about/index.html)や[iDeCo公式サイト](https://www.ideco-koushiki.jp/)で内容を確認できます。
利回りを高く見積もりすぎないことも大切です。年3%、4%、5%と変えて試し、悪い場合でも暮らせるかを見ましょう。FIRE計算で早期退職の目標額を、インフレ計算で物価の影響を確認できます。
この計算でできないこと
利回りとインフレ率は毎年一定と仮定します。実際は年ごとに大きく上下します。税金、運用コスト、公的年金、退職金、住宅や介護の費用、退職後の運用の継続は考慮しません。
取崩率4%は目安であり、元本が減らないことを保証するものではありません。実際の資産計画は、ご自身の状況に合わせて、必要に応じてファイナンシャルプランナーなどに相談してください。
よくある質問
老後資金はいくら必要ですか?
生活費や公的年金、住まいの状況で人によって大きく異なります。まず退職後の毎月の支出から年金収入を引き、不足分を取崩額と比べてみてください。
想定利回りは何%にすればよいですか?
確実な数字はありません。例えば年2〜5%のように複数で試し、低い場合でも生活できるか確認するのがおすすめです。
取崩率4%とは何ですか?
退職時の資産の4%を毎年取り崩す、という目安の割合です。運用成績や寿命によっては資産が尽きる可能性があるため、目安として使います。
公的年金はこの計算に入っていますか?
入っていません。ご自身の年金見込額を別に調べて、毎月の取崩額に足して考えてください。
今のお金での価値とは何ですか?
将来の金額を、インフレで割り引いて、今の物価で考えた額です。将来の購買力を判断するのに役立ちます。